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お客様に選ばれ長年愛されるエステサロンを築くためには、立地や物件選びは重要です。立地がよければ気軽に足を運んで下さる可能性も高まり、集客につながりやすいことが考えられます。しかし、よい立地、よい物件ほど賃料が高くなるのが通例。
毎月の固定費はできるだけ抑えたいものの、集客も大切。
そんな開業時のお悩みを解決するために、失敗しない物件選びのポイントをご紹介いたします。
ご参考になれば幸いです。
2.1 ▶ 自宅で開業する場合
2.2 ▶ 賃貸物件を借りて開業する場合
3.1 ▶ 路面店
3.2 ▶ 空中店舗
3.3 ▶ スケルトン物件
3.4 ▶ 居抜き物件
3.5 ▶ マンションの一室
4.1 ▶ 保証金(敷金)
4.2 ▶ 礼金
4.3 ▶ 共益費・管理費
4.4 ▶ 仲介手数料
4.5 ▶ 前家賃
4.6 ▶ 各種保険料
4.7 ▶ 保証料
6.1 ▶ 必要機材を揃える
6.2 ▶ 開業届けを提出する
立地や物件選びは、サロンのコンセプト、ターゲット層によって異なります。ターゲットとするお客様が主婦であれば駐車場も確保できて通いやすい郊外、仕事終わりのOLであれば仕事帰りに立ち寄りやすい駅近の物件が集客しやすいと考えられます。
まずは基盤となる事業計画をしっかりとたて、最適な物件を選ぶための準備からはじめましょう。
家庭環境(単身、既婚、子供の有無など)や現在の住まい、目標とされているサロン像によって最適な方法は異なります。家賃は毎月の固定費です。売上の見込みをたて、設計した事業計画でやりくりできる範囲か、先を見越して判断する必要があります。慎重に決定していきましょう。
賃貸物件といっても規模や費用は様々です。どんな店舗形態で開業するのか、まずはその特徴を理解し、サロンコンセプトや費用に合わせて決定しましょう。
大都市の駅前や商店街など人通りが多い大通りに面した1階の店舗のことを指します。
人通りが多い駅構内や商店街は、好立地のため人気があります。ただし、人通りが多いからといってターゲット層のお客様がいなければ意味がありません。どの時間帯に、どんな年代の方が行き交うのか、競合店の有無等も事前に調べておくと良いでしょう。
また、路面店は競争率が高いため、物件を見つけるのに困難することもしばしば。空きが見つかった場合でもすぐに決断せずに、なぜ空き店舗になったのか経緯を調べておくと安心です。
集客できる見込みがあるのかしっかりと確認し、予算内に収まるよう工夫が必要です。
雑居ビルやオフィスビルの2階以上の店舗のことを指します。
看板は設置の可否、店舗への入り口(階段やエレベーター)のわかりやすさ、間口の広さ、エレベーターの有無、同じ建物内の他テナントの様子も確認しましょう。
エステサロンのように予約をとって訪れるお客様(目的客)が多い場合、WEBでの集客に力を入れることで、路面店と同様の集客をすることも可能です。
建物躯体のみで内装や設備がない状態の物件を指します。
電力や、水圧など物件のインフラ設備を予め把握し、業務に支障がないか確認しましょう。また、解約、退去時に原状回復が必要か、その場合の費用なども予算に含め考慮しましょう。
前テナントが使用していた内容や設備が残っている物件を指します。
前オーナーが手放すことになった理由を理解する必要あります。業務拡大による移転などの理由であれば問題ありませんが、周りの環境、集客性が関係していることも考えられます。周辺の情報を調査し、判断すると良いでしょう。
店舗相談可のマンションのことを指します。
一定の特定者(従業員等)以外の住所や指名が特定しにくい来客がある場合、騒音やセキュリティー等の問題上許可がおりない場合があります。後々のトラブルを防ぐためにも、予め大家さんにどのような目的で使用するかをきちんと説明し、承諾を得ておくと安心です。
契約違反により退室させられ、サービスを施す場所のみならず大切なお客様の信頼も失ってしまう可能性があります。予め大家さんに相談し、許可をとるのが無難です。
男性の入店も可能な場合、対策が必要です。お客様からのご紹介に限定したり、新規の場合は個人を特定できる身分証明書の提示を必須とするなど、事前対策を考えておきましょう。
敷金のように借り主が家賃を滞納した場合の担保金。
物件によって異なりますが、店舗物件の場合6~12ヵ月分、マンションの場合3ヵ月分程度といわれています。退去(契約解除)後は返還されますが、契約内容によっては返還時期が異なるため確認が必要です。
また、物件によっては募集条件に「償却分」という項目がある場合があります。契約解約時には記載分の金額が差し引かれて変換されることとなります。
例)保証金:賃料の12ヵ月分(解約時償却 2ヵ月分)の場合
解約時には2ヵ月分が償却されるため、最大10ヵ月分の金額のみが返還されます。
物件を貸してもらう謝礼金。退去後も返還の義務はありません。
一般的に賃料の1〜2ヵ月分といわれています。
エントランスや老化など共用部分の清掃や光熱費にあてる費用。
物件によっては賃料に含まれていることもあります。
物件を紹介してくれた不動産業者に支払う費用。
退去後も返還はされません。仲介手数料は0.525〜最大1.05ヶ月分とされており、必要以上の請求をされた場合は「宅地建物取引業法」違反になります。
入居月と次月の家賃の合計を指します。
店舗物件の場合、準備開始日から契約開始となり家賃が発生します。
不特定多数のお客様が入るエステサロンでは、保険の加入がおすすめ。火災保険は加入必須の物件がほとんどです。
借主に連帯保証人がいない場合に家賃保証会社へ支払う費用。
万一、家賃滞納が合った場合、家賃保証会社が一定範囲で立て替えてくれます。
自宅開業、賃貸物件での開業どれをとっても、良いサービスを提供できる環境を整えることは必須です。電圧は最低50アンペア、ボディでシャワーなど利用をする場合はシャワーの排水などが可能なのか、看板設置の有無は必ず確認するようにしましょう。女性がターゲットの場合は、利便性だけでなく周辺地域の雰囲気や治安面も考慮します。雑居ビルで街金が入っている所やにおいの多く出る飲食業、風俗系が入店しているビルは避けるのが無難です。
また、周辺に大きな商業施設の有無、また建設予定あると人の流れも変わり集客に影響を及ぼす可能性があります。過去の情報から現在までにどのように遷移しているか、今後の流れまで予測して、長くサロンを経営していける場所か判断しましょう。
大切なことは賃料が予測する集客数・利益と見合うかどうか。例え賃料が高くてもその分集客ができ、売上を上げられると判断できれば問題ありません。逆に賃料が安くても、お客様が来なければ赤字になりうる可能性もあります。1人あたり1日の最大施術人数や、単価を用いて判断します。最低1日何人、何円以上の売上をあげられると良いのか数字を出し、無理のない範囲で決定しましょう。
サロン内に必要なものを準備し、あなたのサロンを築いていきます。
エステ開業に必要なものは?開店までに準備すべき備品や資金・手続きについてはこちら>>>
物件が決まり準備がととのえば、開業届けを提出しましょう。
エステ開業を検討中の方、必読!必要な資格や手続きをご紹介はコチラ>>>
エステ開業は資格を必要としないため、比較的容易に開業できます。その分競合も多くなるため3年後の存続率は10%程と言われています。サロンを繁盛させるために、開業前の事前準備(事業計画、集客方法、サロン運営方法)をしっかり行ないましょう
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